総合人材サービスのパーソルグループでIT・ものづくりエンジニアの人材派遣を手掛けるパーソルテクノロジースタッフ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:礒田 英嗣)は、産業分野におけるドローン活用の企画立案・サービス提供を行うdo株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:髙原 正嗣)と共催にて、4/23(火)に法人向けドローン活用セミナー第4弾「ドローンプロジェクト推進者が語るドローンビジネス最前線」を開催いたします。

ドローンという先進デバイスを既存ビジネス(点検、測量など)にどう組み込めるか、多くの企業においては検討段階~導入初期のフェーズにあり、実活用に至っている企業は多くありません。そのような中、老舗の地図企業ゼンリンは、鉄塔や送電線、河川などを道標に、ゼンリンが持っている3次元地図データも活用しながら、空に「道路」を創り、ドローン前提社会を実現するための空のインフラ「スカイネットワーク構想」を進めています。

本セミナーでは、「スカイネットワーク構想」を推進されている株式会社ゼンリンの深田 雅之氏をお招きして、本取り組みについてお話しいただきます。

アイデアの着想から実際にプロジェクト化し進めるまでのストーリーをご紹介するほか、ご要望に応じて必要な人材についてもその場でご相談が可能です。ぜひご参加ください。

リリースはこちら
https://persol-tech-s.co.jp/corporate/news/2225/
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株式会社ゼンリン IoT事業本部 IoT事業推進部
ドローン推進課 課長
深田 雅之氏

プロフィール:
2006年 ゼンリン入社。経営戦略部門で同社中期経営計画の策定に従事。その後、国土交通省国土技術政策総合研究所へ出向し、自動運転や交通ビッグデータ分析の研究に取り組む。同社帰任後、ドローン事業を推進。

【開催概要】

●セミナー名
ドローンプロジェクト推進者が語るドローンビジネス最前線
~ゼンリンの目指す空への新たな挑戦~

●開催日時
2019年4月23日(火) 16:00~18:30 (開場15:30~)

●開催場所
東京都港区南青山1-15-5
パーソル南青山ビル3F セミナールームBCD

●定員
50名(ご応募多数の場合は抽選とさせていただきます)

●申し込み
https://persol-tech-s.co.jp/lp/drone_seminar/

●内容
・ドローンの可能性と各産業への導入(do株式会社 代表取締役社長 髙原 正嗣氏)
・「空の道」ゼンリンの空への新たな挑戦
(株式会社ゼンリン IoT事業本部 IoT事業推進部ドローン推進課 課長 深田 雅之氏)
・ドローン活用相談、質疑応答
・ドローン人材派遣サービスのご紹介

●こんな方に
・ドローンをビジネスシーンで活用していきたいとご検討中の方
・ドローン活用における障壁とその対策を知りたい方
・ドローンを活用はしているが、より専門的な視点で話を聞いてみたい方

●主催
パーソルテクノロジースタッフ株式会社・do株式会社


■do株式会社について<http://www.dojapan.co.jp

民生用ドローンと革新的なカメラ技術で世界をリードするDJIの日本法人であるDJI JAPAN株式会社と、
ITサービス開発を手掛ける株式会社ORSOの共同出資により、2016年10月に設立。
「ドローンで社会を豊かに」というミッションを持って、
ドローンの活用を促進するためのサービスの展開・ソフトウェア開発を行っています。

■パーソルテクノロジースタッフ株式会社について<https://persol-tech-s.co.jp/

パーソルテクノロジースタッフ株式会社は、パーソルグループの「派遣・BPOセグメント」のうち、
IT・ものづくりエンジニアの人材派遣サービスを提供しています。
テンプスタッフ・テクノロジーとインテリジェンス派遣部門の経営統合により、
2017年1月よりパーソルテクノロジースタッフ株式会社へ社名変更。
グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。

■「PERSOL(パーソル)」について<https://www.persol-group.co.jp/

パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。
ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。
働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。

パーソルグループは、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、
転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、
ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。
グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、
労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。