株式会社日本能率協会総合研究所が運営するビジネス情報提供専⾨サービス『MDB　Digital Search』は、手術支援ロボット市場の市場規模の調査を行い、調査レポートを公開した。

『MDB　Digital Search』によると、患者の患部に直接触れずに高度な内視鏡手術を行うためのロボットである手術支援ロボットの市場規模は、2024年度には約270億円まで拡大する。手術支援ロボット導入のメリットとして、「手術中の出血が少ない」、「傷口が小さい」、「術後の疼痛が少ない」、「臓器の機能性の温存性が高い」などの点があげられるが、デメリットとしては、「導入費用と維持費用が高い」、「医師による手術支援ロボット操作技術の取得」等がある。

手術支援ロボットの世界的リーダーで、2010年に販社を設立し、日本における手術支援ロボットの市場を確立したIntuitive Surgical社の代表的な製品である「da Vinci」に加え、今年から日本企業の参入も予定され価格を抑えた製品も増えることから市場は徐々に拡大していくとのこと。

調査結果の詳細
http://search01.jmar.co.jp/mdbds/

以下、プレスリリース引用

株式会社日本能率協会総合研究所（略称：JMAR 本社：東京都港区、代表取締役：譲原正昭）が提供するMDB　Digital Searchでは手術支援ロボット市場を調査し市場規模を推計いたしました。
【URL】 http://search01.jmar.co.jp/mdbds/

手術支援ロボット市場規模・予測

手術支援ロボット市場概況

・2024年度の手術支援ロボット市場は約270億円。
・手術支援ロボットは、医師が内視鏡カメラとロボットアームを操作し患者の患部に直接触れずに高度な内視鏡手術を行うためのロボット。
・代表的な製品は米Intuitive Surgical社が開発した「da Vinci」で、2000年に米国で承認され日本にも導入される。
・小型化、コストを抑えた製品も上市され、2019年から日本企業の参入も予定されており市場は拡大へ。
　
医師が3Dの内視鏡カメラによる患部の立体画像を見ながらロボット部分のアームを操作して、患者の胸腔ないし腹腔の幹部に直接触れず手術を行うためのロボットが手術支援ロボットです。代表的な製品は、米Intuitive Surgical社が開発した「ダビンチ(da Vinci)」です。2000年に米国食品医薬品局（FDA）で承認され、日本でも同年に慶応大学病院にアジアで初めて導入されました。

手術支援ロボットのメリットとしては、「手術中の出血が少ない（輸血の必要性が低い）」、「傷口が小さい」、「術後の疼痛が少ない」、「感染症のリスクが低い」、「回復の期間が短い」、「臓器の機能性の温存性が高い」といったことがあげられます。一方、デメリットとしては、「導入費用と維持費用が高い」、「医師による手術支援ロボット操作技術の取得」などです。

現在の手術支援ロボットは高額で、MRI等の先端機器と同額の高額機器になっており、専門医も必要なことから導入できる医療機関は大学病院や大規模な病院等に限られています。ダビンチのIntuitive Surgical社は、ロボット支援低侵襲外科手術技術の分野での世界的リーダーで、2010年に日本に販社を設立し日本における手術支援ロボットの市場を確立しました。また2018年5月より、日本においてダビンチの最新モデルダビンチ Xの販売を開始しました。ダビンチ X は小型化により従来機に比べ価格を約4割落としています。2019年からは日本企業の参入が予定され、価格を抑えた製品も増えることから今後の市場動向が注目されています。

本調査では、手術支援ロボットの市場規模を推計いたしました。

本調査結果の詳細は、JMARが提供するリサーチプラットフォームMDB　Digital　Search
（http://search01.jmar.co.jp/mdbds/）に同レポートを収録し、ご提供しております。

レポートの構成
１．調査対象市場定義
２．参入企業一覧
３．市場規模・予測
４．価格動向
５．主要参入企業動向
６．業界構造・ビジネスモデル
７．ユーザー動向　　　計5ページ

MDB　Digital　Searchでは、「有望市場予測レポート」シリーズとして、各種の新サービス・注目製品の市場規模を推計しています。

【会社概要】

会社名：　株式会社　日本能率協会総合研究所
所在地：　〒105-0011　東京都港区芝公園3-1-22日本能率協会ビル5階
代表者：　譲原　正昭
設立：　　1984年4月
URL：　　http://www.jmar.co.jp/
事業内容：　官公庁の政策立案・計画立案のための調査研究事業と、民間企業のマーケティング、コンサルティングを行う調査研究事業、および、会員制のビジネス情報提供サービス事業